イーロン・マスクが光を当てた？「石破やめろデモ」を日本のメディアが報じない理由

2025年、日本の政局を揺るがす「石破やめろデモ」が、ある意外な人物によって世界的な注目を浴びました。

その人物とは、X（旧Twitter）のオーナーであるイーロン・マスク氏。彼がこのデモに関する投稿をリポストしたことで、「日本のデモが海外から知らされる」という異例の事態が発生。

多くの日本人が「そんなデモがあったのか？」と驚くことになりました。

しかし、最大の謎は別にありました。なぜ、日本の大手メディアはこのデモをほとんど報じなかったのでしょうか？

話題のワダイでは、「石破やめろデモ」と、対照的に報道された「石破やめるなデモ」を比較し、その背景にあるメディアの姿勢やデモの規模について探っていきます。

「石破やめろデモ」とは何だったのか？

まず、このデモの基本情報を整理しましょう。

目的	石破茂氏の首相就任や政策に反対する意思表示
主な参加者	特定の団体に属さない一般市民が中心
告知方法	主にX（旧Twitter）などのSNSを通じて告知・拡散された
特徴	オンラインでの呼びかけが主体で、全国各地で小規模・散発的に行われた

このデモの特筆すべき点は、SNSを駆使した現代的な「草の根運動」であったことです。しかし、その性質が、大手メディアの報道から漏れる一因にもなりました。

日本のメディアが特定のデモを報道しない理由は、一つではなく、複数の要因が複雑に絡み合っています。

大手メディアがニュースとして取り上げるかどうかの判断基準の一つに「デモの規模（人数）」があります。警察発表や主催者発表で数千人、数万人規模にならなければ、全国ニュースとして扱われにくいのが現状です。

「石破やめろデモ」は、SNSでの呼びかけが中心だったため、全国各地で同時多発的に行われましたが、一箇所あたりの参加人数は数十人から数百人規模のものが多かったとみられます。メディアからすれば「ニュースバリューが低い」と判断された可能性があります。

テレビや新聞は、取材対象として「主催団体」や「代表者」を重視します。責任の所在が明確で、取材の申し込みがしやすいからです。

しかし、「石破やめろデモ」のように、特定の主催団体を持たない自然発生的なデモは、メディアにとって非常に取材しにくい対象です。

誰に話を聞けばそのデモの「公式見解」となるのかが不明瞭なため、報道をためらう傾向があります。

特定の政治家への反対運動を大きく取り上げることに対し、メディアは「政治的公平性を欠く」という批判を恐れる側面があります。

特に、支持と不支持が拮抗しているような状況では、どちらか一方のデモだけを報道することが偏向報道と受け取られるリスクを避けたがるのです。

ここで興味深いのが、対照的に行われた「石破やめるなデモ」の存在です。こちらは、比較的メディアで報道される傾向がありました。両者の違いを比較してみましょう。

この表からわかるように、「やめるなデモ」の方が、従来のメディアが取材しやすい形式（明確な主催者、集中開催）を取っていたことが、報道量の差につながったと考えられます。

メディアは、予測可能で、取材しやすい「型」に合ったイベントをニュースとして取り上げやすいのです。

「石破やめろデモ」の一件は、私たちに現代社会の情報流通のあり方について重要な問いを投げかけています。

✅️　SNSの力
イーロン・マスク氏のリポストが示したように、SNSは国境や既存メディアの壁を越えて、情報を瞬時に拡散させる力を持っています。

✅️　メディアの限界
日本の既存メディアは、従来の報道スタイルから抜け出せず、SNSから生まれる新しい形の民意を捉えきれていない可能性があります。

✅️　世論の見え方
私たちが普段テレビや新聞で目にする「世論」は、メディアによって取捨選択された、いわば「ろ過された情報」であるということを認識する必要があります。

今回の出来事は、単なる政治デモの問題ではありません。情報化社会が進む中で、何が「ニュース」となり、何が「報じられない」のか。その境界線が、SNSの登場によって大きく揺らいでいることを象徴する出来事だったと言えるでしょう。

私たちは、これまで以上に多角的な視点から情報に接し、自分自身で判断する力が求められています。